あなたの採用活動の方法は合ってますか？求人広告の始め方

自社で新しい人を採用する時に、採用活動を始めるにあたって何から手をつければ良いのか分からない人は多いのではないでしょうか？

採用活動をする上で課題になるのは、求人媒体の掲載費用がどれくらいなのかと、求人媒体がたくさんありすぎて、どの媒体に掲載するのが自社に合う方法なのか分からないことです。

求人広告には種類が複数あり、掲載期間や掲載内容によって費用は様々です。さらに業種や職種によっても、効果の出やすい媒体と出にくい媒体もあります。

この記事は、採用活動をこれから始める人に求人広告の種類や掲載方法を解説し、応募者数を増やすためのポイントを紹介します。

自社に合った求人媒体を選んで求人広告を掲載し、採用コストを抑えながら自社で働いてほしい人材を採用しましょう。

採用の現状

厚生労働省が発表している一般職業紹介状況（令和4年3月分及び令和3年度分）によると、令和4年3月の有効求人倍率は1.22倍、新規求人倍率は2.16倍と高い水準で推移しており、求職者数より求人数が多い状況です。

出典：一般職業紹介状況（令和4年3月分及び令和3年度分）について ｜厚生労働省

有効求人倍率が1倍以上だと1人の求職者が職を探した場合、複数社が取り合いになる状況のため求人募集をしている会社よりも求職者が少ないのが現状です。

採用活動を行う企業側としての現状は厳しいといえます。

求人広告の種類とは？自社に合った広告を見つけよう

求人募集をしても、人が集まらなくて困っている企業が増えてきています。

求人を掲載するには、まず自社に合う求人広告を見つけなくてはなりません。

求人広告は大きく分けると次の９種類に分類されます。

• 求人情報サイト・求人情報誌
• 求人検索エンジン
• 自社ウェブサイト内の求人ページ
• SNS
• ハローワーク
• 人材紹介サービス
• 店頭ポスター・チラシ
• Web広告
• 採用代行サービス

求人情報サイト・求人情報誌

求人募集で最もポピュラーな方法は、求人情報サイトに掲載することです。

求人情報のみを扱っている情報サイトなので、検索するユーザー数が圧倒的に多く、求職者に自社を認知してもらうきっかけとなります。

求人情報誌は求人情報を掲載している雑誌ですが、エリアを限定しており誌面で確認できます。

業種や職種によっては、求人情報誌を活用したほうが求職者に届く場合も考えられます。

求人検索エンジン

求人情報サイトと混同してしまう求人検索エンジンですが、求人情報サイトなどの求人募集をしているページを集めて、検索できるサービスを公開しているものが求人検索エンジンです。

有名な求人検索エンジンでは、Indeed（インディード）が挙げられます。 

自社ウェブサイト内の求人・採用ページ

自社で運営しているホームページ（コーポレートサイト）に、求人や採用のランディングページ（LP）を作成して掲載することです。

自社サイトに訪問するユーザーが多いのであれば、自社ページに訪れた人に対して求人情報を見てもらい応募につなげることができます。

ランディングページを作成する費用のみで掲載可能で、媒体への掲載費がかからないため広告費を削減できます。

SNS

自社で運営しているSNSに、求人情報を掲載して求職者にアプローチすることをソーシャルリクルーティングといいます。

応募者の管理やコミュニケーションの継続がポイントとなります。

ハローワーク

厚生労働省が設置する行政機関のハローワーク（正式名称は公共職業安定所）に、求人募集を出すことも求人広告の一種です。

ハローワークの活動は窓口だけでなく、ハローワークインターネットサービスというWebサイトにも求人募集を掲載できます。 

人材紹介サービス

人材紹介サービスは求職者と企業の間を転職エージェントが仲介します。

転職エージェントが求職者の情報（経験や希望条件）を確認して、条件に適合する企業を紹介します。

企業側は事前に採用したいターゲットを転職エージェントに共有しているので、条件に合致する求職者を紹介してもらえるのがメリットです。 

店頭ポスター・チラシ

近隣の店舗に求人募集用のポスターやチラシの提示を依頼するという方法もあります。

求人内容そのものを記載するのではなく、まずは自社の情報に誘導し求人募集まで見てもらうことを目的としています。 

Web広告

Web広告はGoogle広告やYahoo広告のように、検索エンジンが提供している広告サービスを利用して求人広告を出稿します。

GoogleアカウントやYahooビジネスアカウントを作成し、自社所有のクレジットカードを登録すると始められます。

エリアの絞り込みも可能ですし、性別や年齢、趣味嗜好を絞り込んで配信できるので、採用したい人材に向けてコンパクトに情報を届けることも可能です。

採用代行サービス

採用代行サービスは、求人サイトや求人情報誌、Web広告といった採用に関わる業務を代行するサービスです。

求人募集の掲載から応募者の選定、面接までサポートしてもらえるので、社内で業務に関わる時間やリソースが少ないときに重宝します。

成果報酬型のサービスだと、応募者が集まるか成果が出るまでは費用を請求されないため、採用効果が期待できます。

求人広告を作成するときのポイント

求人広告を掲載するには、様々な媒体があることを理解できたところで、実際に求人広告を自分で作成するときのポイントを紹介します。

まず求人広告を作成するうえで大切なポイントは、自社で働いてほしい人物像を広告に掲載するようにしつつ、自社で働くことの魅力を求職者に伝えることが重要です。

さらに待遇や社風など会社が安心して働ける場であることを伝える写真やイラストを入れて、求職者に説明しましょう。

求人広告は、会社概要や勤務条件は簡潔にまとめる必要があります。

仕事の楽しさや職場の雰囲気は柔らかく情緒を交えて書くとメリハリが効いた文章になります。

求人広告を作成するときの注意点

求人広告を始めるとき、記載にあたって注意すべき点があります。

それぞれポイントを交えて解説します。

給与

給与は誰でも得られる給与金額を明記する必要があります。

各地域により最低賃金の条件が異なりますので、最低賃金を下回らないように記載しなくてはなりません。 

勤務時間

求人広告には始業と終業の時間を明記しておきます。

勤務時間は上限が定められています。

勤務時間は、1日8時間、1週間40時間を超過してはなりません。

最近では在宅勤務の活用も広がっているので、フレックスタイム制や在宅勤務が可能という条件も記入しておくと良いでしょう。

雇用形態

雇用形態は必ず記載しましょう。正社員、アルバイト・パート、契約社員、派遣社員、業務委託契約といった形態を記入しておきます。 

職種

応募者が具体的にどのような職種で仕事に従事するのか、職種は明記しておくことも重要です。

具体的に明記していると、求職者はどのような仕事をするのかイメージできます。

求人広告に記載をしてはいけない内容

ここまでは求人情報に記載しておくべき内容を紹介しました。

続いて求人広告に記載してはいけない内容もありますので解説します。

性別

男性を募集や、女性を募集といったように性別を絞って求人広告を出すことは禁じられています。

とはいえ男性向けや女性向けの仕事もありますので、イラストや写真を活用しアピールすることは可能です。

女性を募集したい場合は女性の写真を使用して求人広告を作成しましょう。

年齢

求人広告は年齢を限定して掲載することはできません。

ただし、定年や業種そのものに年齢制限がある場合は掲載可能です。

また、新卒採用や60歳以上の雇用についての表記は問題ありません。

住所に関する表記

住所に関する表記で徒歩通勤が可能な方や、自転車通勤が可能な方といった表記も不可です。 

心身の状態

心身の状態を表す表記も求人広告には掲載できません。

健康な人や、性格が明るい方といった心身の状況を限定する内容は表記できません。「明るい接客のできる方」といった、仕事の役割に期待するような説明であれば問題ありません。

国籍や思想・信条など

国籍や思想、信条や宗教について求人広告に記載することも不可となります。

まとめ

求人広告をはじめるとき、掲載内容に悩むことが多いでしょう。

自社が求める求職者に合った求人媒体を選択したり、自社サイトの採用ページの見直しも行わなくてはなりません。

求人広告で掲載するアピールポイントや採用条件も競合他社と比較して魅力的な内容でなければ、採用したい人材からの応募もなかなか来なくて、採用コストがかさんでしまいます。

求人広告を始めるのに社内のリソースが足りなくて、なかなか手がつけられない企業の方は、求人広告の媒体選びからすべて任せられる採用代行サービス「採用ヒーロー」をおすすめします。

求職者のターゲットに合った求人広告を展開し、応募者の選定から面接まで全面的にサポートを受けられるので安心して任せられます。